急な病気などで困ったときは
急な病気などで救急車を呼ぶべきか、すぐに医療機関を受診した方が良いのかといった判断に困ったときは、まず電話で相談をしてください。
診療・検査医療機関の逼迫を回避するために
茨城県救急電話相談や全国版救急受診アプリ「Q助」をご利用ください。
茨城県救急電話相談
いつでも医師や看護師などから電話でアドバイスを受けることができます。
※ 歯科を除く。
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専用電話番号 |
開設日時 |
茨城こども救急電話相談
(14歳以下) |
#8000または050-5445-2856 |
年中無休 |
茨城おとな救急電話相談
(15歳以上) |
#7119または050-5445-2856 |
年中無休 |
全国版救急受診アプリ「Q助」
症状を選択していくと、緊急度や必要な対応を調べることができます。
詳細は、総務省消防庁ホームページ<外部リンク>で確認してください。
こどもの救急(生後1か月~6か月児向け)
休日や夜間の診療時間外に、医療機関を受診するかどうかの目安を調べられます。
専用サイト:http://kodomo-qq.jp<外部リンク>
受診までの流れ
身近な医療機関がある方

- 発熱などの症状がある方、解熱後も体調不良が続いている方は、受診する前に、かかりつけ医や地域の身近な医療機関へ電話で受診の相談をし、予約した時間に受診してください。ただし、検査ができないなどの理由で、ほかの医療機関を紹介される場合があります。
- 市内の医療機関では、診療を予約制にしたり、発熱患者専用の診療時間を設けたりするなど、各種の対策を行っています。そのため、電話をせずに、直接医療機関へ行くのは、控えてください。
- 受診の際は、サージカルマスク(3層の不織布マスク)を着用しましょう。
- 医療機関からの、次のような質問に答えられるように準備しましょう。
(例)
- いつから、どのような症状がありますか
- 家族や学校、職場で同じような症状の方はいますか
- 2週間以内に外出や会食、新型コロナウイルス陽性者との接触はありましたか
- 外出時に、マスクを常に着用していましたか
- 飲んでいる薬はありますか
診療・検査医療機関とは
- 発熱などの症状がある患者の診療や検査を行う医療機関で、県が指定します。
- 適切な感染対策がされているので、安心して受診してください。
- 検査の実施については、医師が個別に判断します。(検査を別の施設で行う場合もあります。)
- 検査の結果、新型コロナウイルス感染症と診断された場合は、年齢や症状などによって、医療機関や保健所での対応が異なります。検査を受ける際は、診断後の対応について事前に医療機関へご確認ください。
※ 詳細は、「新型コロナウイルス感染症と診断された方へ」のご案内をご確認ください。
かかりつけ医など身近な医療機関がないときは
かかりつけ医など身近な医療機関がないときは、県ホームページで診療・検査医療機関一覧<外部リンク>をご覧になるか、受診・相談センターにお問い合わせください。
受診・相談センターに電話する
受診先の案内をします。受診の予約は、直接、医療機関へ連絡してください。
受診・相談センター |
専用電話番号 |
ファクス番号 |
開設日時 |
茨城県庁 |
029-301-3200 |
029-301-6341 |
毎日午前8時30分から午後10時まで |
水戸市新型コロナウイルス相談窓口 |
0120-845567 |
― |
毎日午前9時00分から午後6時00分まで |
※ 帰国者・接触者相談センターは名称を変え、受診・相談センターになりました。
感染症の流行状況に関心を持とう
- 感染症には流行する時期があります。自分や家族の周りで、どのような症状の病気が流行しているか把握しておきましょう。体調がすぐれないときに医療機関を受診する目安となります。
- 相談・受診の際に、医療機関から、職場・学校などでの感染症の流行状況などを聞かれる場合もあります。
- 茨城県の感染症情報センター<外部リンク>では、インターネット上で、県内の感染症流行情報をみることができます。
自分や家族の健康状態を把握しよう
- 体調がすぐれないときに、症状に合った適切な医療機関を受診するためには、日ごろから自分や家族の健康状態を把握しておくことが大切です。
- 平熱は何度か、持病はあるか、かかりつけの医療機関はどこかなどを、家族で確認しておくことで、いち早く体調の変化に気づき、早期の相談・受診につなげることができます。
- かかりつけ医のない方は、体調がすぐれないときに受診する医療機関を、事前に調べておきましょう。
- 茨城県が運営しているいばらき医療機関情報ネット<外部リンク>では、インターネット上で、診療科目や受付時間などを調べることができます。
思いやりをもった冷静な行動を
- 新型コロナウイルス感染症への過度なおそれから、感染した方やその家族、医療従事者などに対して、誤解・偏見に基づく中傷や不当な差別を行わないようにしましょう。